ももじろうです。
いつもジルがお世話になっております。世帯主で主夫のパートナーです。
「老後を豊かにシリーズ」世界幸福国ランク2020、幸せ不幸せは気持ちの持ち方次第
今年も、米調査会社ギャラップの集めたデータなどをもとに米英加などの大学に在籍する学者等のチームがまとめた「ワールド・ハッピネス・レポート」（World Happiness Report）第8回目のレポートが発表になりました。
今年も順位を下げた日本
他の各国比較（世界銀行“世界投資のやりやすさ国ランク”等）で毎年ズルズルと順位を下げる我が日の本ですが、ここ“幸福国ランク”でも御多分にもれず昨年の58位から62位に順位を下げました。
日本は大変良い国
米ャラップ社のデータと米英加大学の学者の皆さんに言いたいことは一杯ありますが、曽野綾子氏が日頃おっしゃる様に、日本は大変良い国だと思います。
今回のコロナで収入がなくなった方々（特に母子家庭）等を無視しているのではありません。私が日本は良い国だと思う瞬間は、外国へ行き、シャワートイレがない場面に遭遇した時です。シンガポールでもよく感じます。
全くの個人的見解ですが、コロナ蔓延率が低い？一因がシャワートイレではないかと考える私です。WHOや各種大学のレポートをお読みになると少しわかるはず。
まずはその2020年の順位をご覧ください。
棒グラフの右4列と左４列が示すのは
左列：一人当たりの国内総生産（GDP:濃紫）、社会的支援（Social Support:赤色）、健康寿命（healthy life expectancy:橙色）、社会的自由（freedom to make life choices:黄緑）、
右列：寛容さ（Generosity:緑色）、汚職の無さ・頻度（Perceptions of corruption:青色）、人生評価/主観満足度【ディストピア】+残余値（Dystopia (1.97) + Residual:薄紫）を合計しています。
右列の三番目（紫色）が「人生評価/主観満足度」ですが英語原名【ディストピア】とは
Q: ディストピアとは？
A: 世界で最低の収入、最低の平均余命、最低の寛大さ、最低の腐敗、最低の自由、最低の社会的支援がある国では、人生は非常に不快であるため、ユートピアとは対照的に「ディトピア」と呼ばれています。
ディストピアは、世界で最も幸せでない人々がいる架空の国です。
人が幸せを感じるのは自らの生活を（所得が低くてもその収入で）自由に生きていける時/管理できる時に幸せを感じます。その反対が、困ったときに頼れる親戚や友人がいない「社会的支援」。自らの人生を自らが選択できない「社会的自由」時です。
日本の2020年ランクは過去最低の62位で先進国中最低です。評価項目の、「GDP」と「健康寿命」を除き、「汚職の無さ」「社会的支援」が低く、特に低いのが「社会的自由」と、「寛容さ（他者への寛大さ）」です。
一番の問題が、日本人は各個人の「人生評価/主観満足度」が非常に低いことです。
将来の自分を考えて今日から一歩進める
コロナ以前に経済的問題を抱えた方と今回新たに問題を抱えた方には異存がある結論でしょうが、自らの人生を自ら切り開くことしか幸せを手に入れる方法はありません。
その為に、今日今からでも5年後、10年後、20年後の自分を考えて何か一つ手を打っていきましょう。
資料：
世界幸福国ランク2020
ワールドハピネスレポート2020
序文。 1
1幸福のための環境：概要。 3
2世界の幸福のための社会環境。 13
3都市と幸福：グローバルなランキングと分析。 47
4世界中の都市と農村の幸福の差異。 67
5環境の質が私たちの幸福にどのように影響するか。 95
6持続可能な開発と人間の幸福。 113
7北欧の例外主義：北欧諸国が常に世界で最も幸せな存在である理由を説明するもの 。
129
付録：幸福度を評価するために、都市化度と呼ばれる新しいグローバルな都市と農村の定義を使用する。 147
今年のWorld Happiness Reportは、特に社会、都市、自然の環境に焦点を当てています。
幸せのための社会環境
アーバンハピネス
持続可能な自然環境
要約すると、従うべき章の構造は次のとおりです。
第2章世界の幸福のための社会環境
第3章都市と幸福：グローバルランキングと分析
第4章世界の都市と農村の幸福の差異
第5章環境の質が私たちの幸福に与える影響
第6章持続可能な開発と人間の幸福
第7章北欧の例外主義：北欧諸国が常に世界で最も幸せな存在である理由を説明するもの
幸福を評価するために、都市化度と呼ばれる新しいグローバルな都市と農村の定義を使用した付録
ワールドハピネスレポートは、個人の能力で行動する独立した専門家のグループによって作成されました。このレポートで表明されている見解は、必ずしも国連の組織、機関、プログラムの見解を反映しているわけではありません。
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