ももじろうです。いつもジルがお世話になっております。
今(5月)発注数するとカローラは10月頃が納期と自動車税納付 20250530
TVのCMも始めたカローラは大きく変更がある
前回1月にお知らせした、国民車カローラの納期はが4月5月でした。
今回の商談２では、5月6月初め発注で10月頃だそうです。
付属情報：ガソリン車廃止、AXIO等商業車両廃止。プロボックスのカロバンも？
本体価格に昔は付いているのが当たり前だったのが別売り装備品としてあり
『付けますか？付けませんか？』と一つ一つ確認されて値段が上がって行きます。
ハイブリッド車の燃費だけでなく、スペースも含め、(緊急処置用)スペアタイヤも
勿論ありません。これはずいぶんと前からですが、もっと以前の1995年製の車に
乗っている私としては、もしもの時どうなるんだ？と考えてしまいますが、
販売員が言うには『初年度6,000円、2年目からは4,000円でJAFに入っておけば
パンク時に呼んでスペアタイア付けてもらい、近くの修理工場に行きタイヤ直して
スペアタイヤはその工場に残したまま（JAFが回収する）出発できる』そうです。
ももじは現在JAF会員でないので、その時だけJAFに助けを求めると年会費の
数倍の金額を請求されるそうで、、、。
話していたら初回分だけJAF年会費サービスしますよ。と言ってくれました。
自動車保険の緊急レスキューには、車の現状に合わない部分が
そういえば、自動車保険にも緊急レスキューがあったはずですだったので、
あとで契約中の三井ダイレクトのレスキュー内容を見たら
“お客さまのスペアタイヤへの交換作業”はすると書いてありましたが、そもそも
スペアタイアを持っていない（特注しない限り付かない）場合はどうなるの？
今時、ボンネットも自分で開けたことがない人がある数お見えになるそうで、
パンク時など（付いている）スペアタイヤへの交換も多分無理だからの項目。
どうしても必要がありスペアタイア無しの代替として積んである、パンク修理
キットを使って何とか近くの修理工場へ走った場合、そのタイヤは（キットの薬液
により）使えなくなり新規に新しいタイヤを購入することになるそうです。
等と言う理由で、（時間が許せば）前項のJAFに来てもらう処置が良さそうです。
家での駐車が屋根無しの時、塗面は如何にメンテするのが良いか
塗膜保護の特殊液塗布もあり『この処理をすれば、普段は水洗いだけで充分』と
セールスされます。今、自分でワックス掛けする人はほとんどガラパゴス状態だとか。
そのガラ携ならぬ、ガラWax掛けのももじとしては迷います。To be or Not To be
遂に発注カローラG ZWE219・2025
現時点ではトヨタ車（ハイブリッド車限定でなく）の人気が世界的なので次に
2回目車検が来る6年目に買い替えれば、下取り価格は（多分）30%前後？
と言うことで、スペアタイヤ無し、簡易特殊液処理、JAF初年度会費サービス
10月頃納車の条件で発注しました。今回発注の車、2回目車検は多分ありません。
買替えるか、もう乗らないかはその時点（79歳）での健康状態次第。
5月は自動車税納付月
別件ですが、車所有していない人以外は5月が（地方税）自動車税の納税月です。
納税方法の下記一覧でクレジットカードとスマホアプリの一部で手数料が発生します。
キャッシュレス時代と言いながら納税に関してクレジットカード払いなどで本人持ちの
手数料が発生するのが少し間尺に合いません。24時間いつでも納税が出来ても。
銀行やコンビニでの現金納税でも、そこでの手数料又は管理費と呼ばれる費用が
掛かかっているハズなのに、決済手数料を納税者に請求せず、何かしらのお金を
それらの企業（ゆうちょ含む）に払っていると思います。各社がボランティアで
しているとは到底思えません。不思議です。
各種解説では、物品販売等の代金支払いではクレジットカード会社に２～３％の
手数料が落ちるが、納税ではそれが出来ないために納税者がクレジットカード会社
の売上げ金を負担する必要があるとしています。
納税徴収窓口の金融機関はどのようにして徴収費用を国からもらうのか
CoPilot回答：
金融機関が納税徴収窓口として国税を受け付ける場合、通常は「歳入代理店」と
しての役割を果たします。
日本銀行が指定する歳入代理店の金融機関は、納税者からの納付を受け付け、国に
納税額を送金する仕組みになっています。
この業務に対する金融機関の報酬（徴収費用）については、一般的に国から手数料
が支払われることはなく、金融機関が独自に負担するケースが多いようです。
ただし、地方税の収納業務では、自治体との契約に基づき、収納手数料が発生する
場合もあります。
納税徴収窓口のコンビニはどのようにして徴収費用を国からもらうのか
CoPilot回答：
コンビニが納税徴収窓口として税金を受け付ける場合、金融機関と同様に「収納代
行業務」を行っています。一般的に、コンビニは自治体や税務当局と契約を結び、
納税者からの支払いを受け付けた後、指定金融機関を通じて納税額を送金します。
この業務に対する報酬（徴収費用）については、自治体や税務当局から収納手数料
が支払われるケースが多いようです。手数料の金額は契約内容によって異なります
が、通常は納税額の一定割合や、1件あたりの固定額が設定されることがあります
ここです、ももじが言うのは金融機関やコンビニに対しては手数料を払っている
但し近年金融機関やコンビニでの窓口業務件数が減っていて、某大銀行では特定
自治体の納税徴収窓口業務を停止したとのこと。手数料でもめたのか？
納税は銀行口座振替が一番
力がない個人が、駄々こねても仕方ありません。
ももじの結論は（自動車税も固定資産税同様に）銀行口座振替が一番手間が無い。
ただし3ヶ月前に口座振込手続きを済ませておく必要があり（3月末日迄）
振替日は納期の最終日（5月31日または6月30日）です。
年度途中で車を廃車する等が起きた場合には月割りで税金を返してもらえます。
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